新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大に伴い、国内経済に影響が及ぶなか、
広告主企業による一時的な広告出稿の抑制がみられました。一方で、外出自粛により自宅で商品・サービスを消費する
巣ごもり需要が増加するなか、幅広い世代で動画コンテンツの視聴時間が大きく増加しました。
実際に、20〜50代を対象とし、SNS利用についてのアンケートを実施したところ、現在YouTubeを利用している人が多いことがわかります。さらに、緊急事態宣言前(2020年1月以前) と緊急事態宣言後(2020年4月以降)で比較した場合、YouTubeの視聴時間が30分~60分増えた人が多いという結果が出ており、
YouTubeに対する興味関心が高まっていることがわかります。
そのような状況下で、YouTubeが動画プラットフォームとして影響力を高め続けており、
これまでテレビなど他の媒体をメインの活動の場としていた有名人がYouTubeに参入する例が急増してきました。
また、企業が運営するチャンネルも増加し続け、視聴回数も増加しています。
様々なプレーヤーを巻き込み、YouTubeというプラットフォームは成長を続けています。
提供される動画コンテンツの質・量ともに発展がみられ、広告主企業がユーザーと
コミュニケーションを図る手段としての魅力はますます高まっております。
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2007年から、Googleにおける検索結果画面においてWebページ以外のコンテンツも表示される
ユニバーサル検索機能が実装されました。
新時代のSEOという観点では、Webページ以外に力を入れることが上位表示への近道となり資産として
残り続けるYouTubeは今後のデジタル戦略で勝つために無視できない存在となっています。 -
これまでは単発でバズを生む動画が重視されていたがこれからは自社のオウンドメディアにコンテンツを作成し、
PVやチャンネル登録者数を集約していく流れができています。YouTube用に作成した動画は、YouTubeにアップロードするだけではなく、SNSや自社コンテンツへ活用することで、
二次・三次利用と幅広く利用頂けます。
新規顧客にリーチしやすく、タッチポイントを増やしていくことで、
集客や商品購買につなげることが可能です。